日下部 理絵

高騰するマンション！なぜ高騰しているのか

マンション価格の高騰が止まらない。
不動産経済研究所の調査によると、2025年5月東京 23 区内の新築マンション平均価格は、14,049万円とゆうに1億円を超えています。
なぜ高騰しているのか。今後、暴落はあるのか。一体誰が、どうやって買っているのか。
いま買うなら、どこが穴場エリアか等、最新のマンショントレンド情報を交えてお話します。

失敗しない！中古マンションの見極め方

新築マンション価格の高騰を受けて、中古マンションが売れています。
2016年、首都圏で新規供給された新築マンション戸数は3万5,772戸に対して、中古マンションの成約戸数は3万7,108戸と、統計史上はじめて、中古成約戸数が新築供給戸数を上回るという逆転現象が起こりました。
この現象は今も続いており、いま分譲マンションを購入するといったら、中古マンションを購入するのがトレンドといえます。
しかし、中古マンションには、築浅から築5年、10年、20年、30年、40年超など様々な築年数が存在します。
さらに「マンションは管理を買え！」と言われるほど、中古マンションほど維持管理の見極めが重要です。
人生の最たる買い物といわれる住まいで失敗しないため、中古マンションの見極め方の極意をお話しします。

永住志向が高まったマンションの新常識

いま分譲マンションへの「永住志向」が高まっています。国土交通省の「マンション総合調査（令和５年度）」によると、分譲マンションの世帯主は「60歳代」が27.8%と最も多く、次いで「70歳代」が25.9%、「50歳代」が23.7%となっています。
同調査で昭和55年度は21.7%であった永住意識が、令和５年度には60.4%と約３倍にも増えています。それほど、終の棲家にマンションを選ぶ傾向が強まっているのです。
そして、永住意識は年齢が高くなるほど、高くなる傾向にあります。人生100年時代といわれる今日。終の棲家に分譲マンションはありなのでしょうか。住み替えの成功事例、失敗事例を交えながらお話します。

マンション理事になった人のための基礎講座

いまやマンションに住む人は、約1,500万人。マンションストック総数でみると、約704万戸（2023年末時点）。実に国民の約8人に1人が、分譲マンションに居住しています。
そして分譲マンションを購入すると、マンション管理組合の一員となり、いずれ理事や監事などの役員を引き受ける時が必ずやってきます。
近年では、高齢化や賃貸化などによって、役員のなり手がいないマンションのセーフティネットとして、「第三者管理方式」も普及しつつあります。第三者管理方式とは、何なのでしょうか。
資産価値を守るため、理事になったら知るべき基礎知識と最新情報を交えてお話します。